自分のキャリアの幅を広げたり、収入アップを目指す上で、資格取得はとても効果的な方法ですが、どのような資格を目指すべきか、迷っている人も多いはず。
時代の移り変わりが激しく、資格の需要の変化も激しい昨今では、いったいどのような資格が今後も変わらず需要があるのか、分からない＆決めきれない人も多いのではないでしょうか。
今回の記事では、「これからの時代に役立つ資格」をテーマに、５つの資格を紹介します。
それぞれの資格取得のメリットや学習方法もあわせてご紹介しますので、ぜひ学習の参考にしていただけたらと思います！
これからも需要のある資格って？今後も需要がある資格とは
まずは、どのような条件を満たす資格や職業がこれからの時代も役に立つものなのか、見ていきましょう。
大きく、以下の条件を満たすものが考えられます。
- 社会的に人材が不足している・今後も需要が高まる
- 業務独占資格である
- 独立や開業ができる資格である
それぞれ、具体的どういうことなのか、詳しく見ていきましょう。
社会的に人材が不足している（＝需要が高い）
これからの時代において、社会的に人材不足が見込まれていたり、社会の変化にあっていて伸びる業界であるかどうかは、資格の将来性の有無に関わります。
例えば、現在の日本は少子高齢化が進んでおり、将来的に介護職人材や外国人雇用、IT関連の職業において人材不足が見込まれていることから、これらの周辺の資格は時代の変化に即した資格だといえるでしょう。
せっかく資格を取得するのであれば、今後さらに需要が高まるかどうかも意識したいポイントです。
業務独占資格である
「その資格を持っていないと仕事ができないかどうか」という、業務独占資格であるかどうかも、資格取得の際のポイントになります。
なぜなら、それらの資格は国家資格など信頼性の高いものがほとんどで、競合相手も少なく、自身で開業しやすい資格でもあるからです。
その分、大学や専門学校などで数年の修学を要する場合も多く、資格取得にはそれなりの難易度の高さが伴います。
独立や開業ができる資格である
独立や開業ができる資格であれば、自身でフリーランスとして副業ができたり、独立＆開業して自身の裁量で経営ができたりなど、働き方の自由度が高まり、収入アップも期待できます。
現代は、終身雇用の制度が崩れつつある時代でもあり、個人で働いて稼げるスキルは大きな強みとなります。
もちろん、独立や開業は仕事量が多くなったり、裁量権も自分にあるため責任も大きくなってその分の負担がありますが、リターンも大きくなるため、努力の甲斐があると思います。
これからの時代に役立つおすすめ資格５選
ここでは、上述の３つのポイントをふまえて、これからの時代に役立つおすすめの資格を７つ、ご紹介したいと思います。
日本語教師
日本語教師は、「外国人に向けて外国語としての日本語を教えるための資格」です。
現在、介護人材やその他技能実習生など、外国人人材の雇用が増加していることから、今後もそのような日本で働く外国人に日本語を教える仕事の需要が高まっていくことが予想されます。
今のところ、日本語教師は資格なしでも名乗ることができますが、実際の就職や法務省告示校などの信頼性の高い日本語教育機関や大学などの高等教育機関では、
- 日本語教育能力検定試験への合格
- 420時間の養成講座修了
- 大学・大学院での日本語教育専攻修学
のいずれかが求められる場合が多いです。
日本語教師になるための具体的な方法については、下記のリンク先でも紹介しているので、詳しく知りたい方はそちらものぞいてみてください。
今後は、文化庁で日本語教師の国家資格化が検討されており、2025年ごろから日本語教師の資格が「日本語登録教員」として新たに設置され、資格取得の困難度が上がったり、資格の信頼性が高まっていくことも予想されています。
また日本語教師は日本語教育機関以外でも、オンラインや個人でレッスンをもつ人も多く、働き方の自由度が高いのも特徴です。
総じて前章でご紹介した３つのポイントを押さえた資格でもあり、これから取得する価値のある資格だといえます。
独学で日本語教育能力検定試験を目指す場合、受験料は14,500円（税込）となります。
ただし、合格率は毎年20％前後と決して高い数字ではないので、講座に通って日本語教師を目指したいという方は日本語教師養成講座がおすすめです。下記からお住まいのエリアのスクール資料を無料で一括請求できるため、興味のある方は使ってみてください。
日商簿記
日商簿記は、「企業の会計・経理に関わる資格」です。
会社や店舗のお金の流れを帳簿に記録するための規則を学びます。
この資格を取ることで、会社の決算書の作成や経営活動の記録、経営の分析などができるようになります。
民間資格ですが今後も需要が減ることはなく、ビジネスの共通用語ともいわれるほど、ビジネス界においてはどの企業やお店でも求められるスキルです。
またフリーランスや起業で独立・開業を目指す場合も、業界業種関係なくどの分野においても必要になってくる知識ですので、抑えておいたほうがいい資格といえるでしょう。
３級から１級までありますが、実用的なものは２級以上といわれているので、取得する場合は２級からの受験を目指すといいと思います。
受験料は、３級で2,820円、２級で4,720円、１級で7,850円（いずれも税込）となっています。
行政書士
行政書士は「官公署に提出する許認可等の書類作成」や「提出の代理」を独占業務とする資格です。
業務独占資格なので、資格をもとに開業し、事務所を構えることも期待できます。
社会生活の高度化など、行政に提出する書類が増えていること、また外国人材や高齢者など、１人で行政に書類を提出することが難しい人の代わりに書類作成と提出を代行するなど、その需要は今後も変わらず高いことが見込まれます。
一方で行政書士ができるのは書類の作成と提出のみですので、相手方と交渉するなど、弁護士法に抵触するようなお仕事内容は対象ではありません。
資格取得は、国家資格である反面、受験資格を得るための必須要件がないので、独学でも受験可能ですが、内容は法律関連の事柄なので難易度はやや高めです。
法律の勉強にもなるので、行政書士以外の法律系資格を取りたいと考えている場合でも、勉強しておいて損のない資格です。
社会福祉士・介護福祉士
いわずもがな、昨今の少子高齢化の影響で、今後も介護職の需要が高まることが見込まれます。
介護職は、現在資格がなくても職に就くことはできますが、資格を取得しておくことで安定した収入が得られたり、待遇が優遇されたりと、何かとメリットも大きいので、取得を目指す価値は高そうです。
中でも、「社会福祉士（ソーシャルワーカー）」と「介護福祉士」は国家資格であり、介護全般の専門的知識とスキルを有していることを証明する資格です。
ただし、受験資格を得るために特定の専門学校や大学などを卒業する必要があり、必須条件を満たすのに少しハードルが高い印象で、基本的に独学での資格取得は困難です。
受験料は社会福祉士で19,370円、介護福祉士で18,380円（いずれも税込）です。
IT系資格
いわずもがな、IT業界はEC需要増加や、AIの台頭などで成長の加速が止まらない業界であり、常に人材不足が叫ばれていますが、今後もその人材はさらに不足することが見込まれています。
IT系の資格は、主に以下の３つがあげられます。
- ITパスポート
- 基本情報技術者
- 応用情報技術者
「ITパスポート」は、ITの基礎知識を有することを証明する資格です。エンジニアの基礎的な知識を証明する資格で、情報機器や業務をシステム化するための基礎知識が求められます。
IT人材として初歩的な知識であるため、エンジニアとしての資格にはあまり役に立たないのが現実ですが、IT企業内で働く事務職など、社内用語を学ぶ上でも必須の資格といえるかもしれません。
「基本情報技術者」は、高度IT人材となるために必要な基本知識とスキルをもつことを証明し、ニーズに合わせたシステム開発や管理の能力が求められる資格です。
資格なしでもシステムエンジニアやプログラマーとして働くことができますが、企業内でも取得を奨励される場合や、フリーランスとして働く場合は実務経験以外にも能力の証明になるものなので、取得する価値は高いです。
「応用情報技術者」は、上述の基本情報技術者のさらに上に位置する資格で、IT業界ですでに十分な実務経験がある人や、キャリアアップを目指す人向けの資格です。
資格手当など、社内でも報酬アップにつながる可能性のある資格であるため、転職だけでなく社内での収入アップを目指す場合にも目指すべき資格です。
いずれも経済産業省が認定する国家資格であり、主にエンジニアで求められる知識やスキルの証明となります。
現在、資格なしでもエンジニアとして働くことは可能ですが、転職やスキルアップを考えていたり、フリーランスで独立を考えていたりする方には、いずれも学習する価値のある資格となっています。
これからの時代に役立つ資格 まとめ
本記事では、これらの時代に役立つ資格の条件として、３点ご紹介しました。
- 社会的に人材が不足している
- 業務独占資格である
- 独立や開業ができる
また、具体的におすすめな資格として、下記の５つをご紹介しました。
- 日本語教師
- 日商簿記
- 行政書士
- 介護福祉士
- IT系資格
どの資格も、社会的に需要の高い資格ですし、その仕事に実際に就かない場合でも、勉強するだけで現職での業務や普段の生活にも役立つ価値のあるものばかりだと思います。
これから資格取得を目指す方は、ぜひ参考にしていただけたら嬉しいです。
また、本記事でご紹介した日本語教師については、下記リンクからお住いの地域の日本語教師養成講座の資料を無料で一括請求できます。
一度資料を見てから考えたいという方は、これを機にぜひ一度検討いただけたら幸いです。
最後まで読んでくださり、ありがとうございました！
